生活も心も豊かになる株主優待！！

こんちは。FP看護師たにれそです。

本日のテーマは「株主優待制度」です。テレビ番組「月曜から夜ふかし」でおなじみの桐谷さんで有名になった制度です。「株主優待制度」について知らない方のために株主優待制度の魅力について解説していきます。

♢株主優待制度とは

一定の株式を保有する株主に対して企業が自社の商品やサービス、割引券などを提供する制度のことです。例えば、飲食店経営の会社の株を所持しているとその飲食店の割引券をもらえるということです。この株主優待制度は日本独自の制度です。

・リスク分散するほど良い

リスク分散とは１つのものに集中せずに分散して投資すれば値下がりしてもほかでカバーすることができリスクを最小限に抑えることができることです。例えば２０万円の資金があったとします。２０万円全てを１つの会社に投資するより５万円の会社の株を４つ買った方がリスク分散できるのです。また、株主優待制度を実施している会社であれば４つの優待品を受け取ることができるのでリスクを分散できるだけでなくおトクになるのです。

・税金がかからない

株を所持していると配当金がもらえますが配当金には２０．３１５％の税金がかかります。１０００円の配当金が入ると８００円程度しかもらえませんが優待品には税金がかかりません。例えば、QUOカードを優待品として出している企業が多いのですがこれには税金がかかりません。１０００円のQUOカードはそのまま１０００円の価値を持つのです。

・暴落の心配が少ない

優待目的の株主は、長く株を保有する傾向にあります。その結果、優待を出している企業の株価は安定し暴落の危険から遠ざかります。また、不祥事が起きたとしても暴落しにくいのです。数年前にマクドナルドが不祥事を起こした時も優待目的の株主が株を売らなかったためマクドナルドの株価は下がりませんでした。

♢株主優待の始め方

・証券口座を作る

優待株などの株式を売買するには証券口座の開設が必要です。現在、多数の証券会社が存在しますが手数料のかからないネット証券がおススメです。ネット証券と言っても色々あります。有名なところでは、松井証券、SBI証券、楽天証券、GMOクリック証券など様々です。各証券会社には特徴があるので自分に合った証券会社を見つけましょう。

証券会社を決めたら口座開設です。ネット証券ならホームページにアクセスし「口座開設」をクリックすると名前や住所など入力するページが表示されるので指示に従って入力しましょう。すると、入力した住所に後日、申込用紙が郵送されてきますので漏れがないように記入し返送すると２週間程度で口座開設となります。口座開設後は入金すればいつでも株式の売買が可能です。

・「一般口座」か「特定口座」

口座開設の申込用紙には「一般口座」か「特定口座」を選択する欄があります。さらに特定口座は源泉徴収「あり」か「なし」に分かれます。

一般口座の場合、売買の集計を自分で行い確定申告をしなければなりません。しかし、特定口座の源泉徴収ありにしておけば証券会社が売買の集計を行い税金も利益が出るたびに徴収されます。特定口座の源泉徴収なしは証券会社が集計を行い自分で確定申告を行うものです。あとは個人の判断に分かれる所ですがめんどくさい人は特定口座の源泉徴収ありにしておけばいいでしょう。

♢まとめ

・株主優待を実施している株式をリスク分散して所持するとおトク。

・優待品には税金がかからない。

・株主優待を実施している会社の株価は暴落しにくい。

・証券口座はネット証券を利用すると手数料が安い。

・口座には「一般口座」と「特定口座（源泉徴収あり）」、「特定口座（源泉徴収なし）」がある。最初は「特定口座（源泉徴収あり）」がよい。

たにれそは野球とゴルフが好きなので野球観戦の割引券やギフトカタログもらえるオリックスとスポーツデポやゴルフ５などの店で使える優待券がもらえるアルペンの会社の株を所持しています。年に１回４０００円分でゴルフ用品を買ったり、プロ野球を割引額で観戦して楽しんでいます。みなさんも自分の好きなことに関する優待を探してみるのもいいでしょう（ブログや雑誌に優待株情報があります）。

以上、株主優待制度についてでした。最後までありがとうございました。

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老後の心配がなくなる！！iDeCoのしくみ

こんにちは。FP看護師たにれそです。看護師のみなさんは将来のお金の確保について心配していませんか？国が管理している公的年金（国民年金・厚生年金）は現在、働いている世代の保険料を高齢者世代に支給するしくみで今後、高齢化が進んでいくと現役世代より高齢者が多くなり支給される年金も減っていく可能性があります。「老後２０００万円問題」が話題になったように公的年金だけでは老後の生活が成り立たないのです。

では、どうすればいいのでしょうか？？

安心してください。不足する公的年金をカバーするためために公的年金に上乗せできる年金制度があります。こうした年金を私的年金といいます。この私的年金で活用したいのが今回のテーマであるiDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）です。それではiDeCoについて解説していきます。

♢iDeCoとは

毎月一定の掛金を支払って自分で運用し資産を増やし、増えたお金を老後（６０歳以降）に受けることができます（NISAとの併用も可能）。

しかし、注意点として人によって掛金の上限額が異なることと原則、お金は６０歳まで引き出すことができません。

・人によって掛金の上限が異なる

iDeCoの掛金は最低月額５０００円からです。しかし、加入者の国民年金のグループや企業年金の有無で変わります。もっとも掛金が多くできるのは自営業・フリーランスお方で月６８，０００円までとなっています。自営業・フリーランスの方は厚生年金がないためその分、将来の保障が手厚くなるようにするためです。

下に掛金上限の表を用意しているので自分に当てはまるものを見つけて下さい。

職業	上限額
自営業者	68,000円/月（年間81.6万円）
専業主婦（主夫）＆会社員（勤務先に企業年金等がない場合）	23,000円/月（年間27.6万円）
会社員（勤務先に企業年金等がないかつ企業型確定拠出年金に加入済）	20,000円/月（年間24万円）
会社員（勤務先に企業年金等がある）＆公務員	12,000円/月（年間14.4万円）

・６０歳まで引き出せない！？

iDeCoのデメリットととしてよく語られるのは６０歳まで引き出せないことですがそもそも、iDeCoは老後資金を準備する制度です。なので、６０歳まで引き出せないからこそ「ちょっとだけ使おうかな」という誘惑に負けることがないのです。

また、６０歳になりiDeCoの資産を受け取る際の注意点としてiDeCoの加入期間１０年以上あることが必要です。

加入期間＝「iDeCoの掛金を納付した期間」＋「運用指図者だった期間」＋「iDeCo移行前の年金制度の加入期間」

※運用指図者とは新たに掛金を出さず、運用の指示だけする人のこと

・どんな商品で運用できる？

iDeCoで扱っている商品は、大きく分けると元本保証型と元本が変動する投資商品の２種類があります。元本保証型の商品には「定期預金」と「保険」があります。定期預金は通常の定期預金と同じです。一方の保険は、万が一の保障より貯蓄に重きを置いた商品です。次に元本が変動する商品は投資信託で運用しています。

お金を増やすならば投資信託で運用する方がいいでしょう。定期預金・保険はお金が減らない代わりに利益がほとんど増えないからです。自分に合った商品を探すことが重要です。

♢３つの税制優遇

iDeCo最大のメリットは税制優遇です！！

「所得控除」「運用益非課税」「退職所得控除・公的年金控除」の３つの税制優遇があります。

・所得控除（所得税・住民税）

毎月、支払うお金（掛金）が全額所得控除になります。つまり、毎年の所得税や住民税を減らすことができます。

所得税や住民税は毎年、１月１日から１２月３１日までの所得に対して課税されます。しかし、収入がそのまま課税される訳ではありません。会社員の場合、まず１年間の給与収入から「給与所得控除」を差し引き「給与所得」を計算します。次に「給与所得」からさまざまな「所得控除」を引いて「課税所得」を求めます。この課税所得に税率をかけて税額が決まるのです。なので、たくさん控除できたほうが課税所得が減り税金が安くなるのです。

iDeCoの掛金は全額、「小規模企業共済等掛金控除」として課税所得から差し引くことができます。たとえば、毎月２万円の掛金だと年間２４万円になります。その２４万円は課税所得から減額できるので仮に所得税率が１０％の人なら所得税が２万４０００円の節税になります。また、住民税は原則一律１０％なのでこちらも２万４０００円の節税となります。合計、４万８０００円の節税になるということです。

・運用益非課税

iDeCoもつみたてNISAと同様、運用益を非課税にできます。iDeCoは最長５５年（２０歳から７５歳の間）非課税になります。長期にわたって積立・分散投資ができるためリスクを抑えることができます。

・退職所得控除・公的年金控除

iDeCoには受取時にも税金の優遇があります。受取方法には「一時金」と「年金」があり金融機関によっては組み合わせることもできます。

一時金で受け取る場合は「退職所得控除」が利用できます。退職所得控除は会社を退職時に利用できる控除ですがiDeCoで一時金を受け取る場合にも利用できのです。

次に年金形式で受け取る場合「公的年金等控除」が利用できます。公的年金などを含めた収入金額から公的年金等控除を差し引いて所得金額を計算します。

以上より一時金・年金どちらの方法で受け取っても控除があるため税金を減らすことができます。

♢まとめ

・iDeCoは毎月、一定の掛金を支払い老後の資金を作る制度。

・iDeCoは人によって掛金が異なり、原則６０歳まで引き出せない。

・iDeCoには３つの税制優遇があり節税ができる。

以上、iDeCoの解説でした。

私は看護師がお金のために自由な働き方ができないことが悲しく思っています。NISAやiDeCoを活用しお金の問題を解決し自由な働き方、自分のしたい看護をしてもらいたいと思います。

新NISA始まります！！

こんにちは！！FP看護師たにれそです。

明けましておめでとうございます。新年１発目のブログは２０２４年より始まった「新NISA」について話していきたいと思います。

「NISAって何？」「NISAって聞いたことあるけど新NISAとどう違うの？」「NISAに興味があるけどよく分からない」という人がいると思います。

では以上の点について説明していきましょう！！

♢NISAとは

まず、NISAとは投資で得られた利益が非課税になる制度です。

株式投資などによって利益を得ると税金が２０．３１５％かかります。例えば、投資で１００万円の利益が出たとしても手元には７９６，８５０円しか残りません。結構、悲しいですよね？しかし、NISA制度で投資を行うと税金がかからないので１００万円の利益が得られたら丸々１００万円が手元に残ります。なので、NISA制度を使わないともったいないのです。

♢NISAの種類

NISAには全部で２種類あります。それぞれ、１年間に投資できる金額や運用できる商品、利用できる人が異なります。

・つみたてNISA

つみたてNISAは２０１８年にスタートした制度です。２０２４年までは年間４０万円までの投資で得られた利益を非課税にできていましたが新NISAでは年間１２０万円までに引き上げられています。つみたてNISAで投資できるのは、金融庁の一定の基準を満たした投資信託・ETF（上場投資信託）など長期間の積み立てと分散投資ができる商品のみです。つみたてＮＩＳＡでは、自分で指定した金額が指定した日に自動的に引き落としになり、継続して積立投資が行われるので一度設定すればあとは自動でコツコツ積み立てていけるので忙しい方でも大丈夫です。また、投資タイミングを自分で判断すること必要もないので心理的な面でも楽な投資ということです。

投資において「長期投資」「積立投資」「分散投資」を行うことが重要です。長期投資とは長い時間をかけて投資することです。短期間で相場をみると一時的な要因で大きく変動することがありますが長期間なら値動きがならされます。また、複利効果によってお金の貯まるスピードは増していくのです。積立投資は先程も申しましたが定期的にコツコツ投資することで高いときだけ買ったり、安いときに買わなかったりすることを防ぐことができます。そして、分散投資は値動きの異なる複数の資産に投資をすることでリスクを分散できます。金融庁は２０年間の長期・積立・分散投資の結果、平均４％のリターンが得られると試算しています。もちろん、必ず増えるとは断言はできませんが預金よりは増やせる可能性が高いということです。

以上よりつみたてNISAは資産形成に向いていると言われています。

たにれそ自身も実際につみたてＮＩＳＡを行っていますが運用益を確認するのは多くて１か月に１回程度で特に不安も感じていません。忙しい看護師の方には特におすすめです。しかし、投資は自己責任ですのでよくお考え下さい。

・一般NISA

一般NISAはつみたてNISAよりできる投資の幅が広いのが特徴です。上場株式やREIT（不動産投資信託）にも投資することが可能です。２０２４年までは年間１２０万円までの利益に対して非課税にできていましたがこちらも新NISAでは年間２４０万円までに引き上げられています。

♢新NISAとの違い

NISAについて理解ができたところで、では、以前のNISAと新NISAとの違いについて説明していきましょう。

上記でも少し触れましたが非課税にできる額がつみたてNISA・一般NISAとも、増えました。しかし、非課税の額が増えただけではありません。以前まではつみたてNISAと一般NISAの併用ができなかったのが併用できるようになりました。また、非課税期間が無制限になったことで非課税保有限度額の大幅な拡大が実現され、投資家はより多くの資産を長期に渡って非課税というメリットを受けながら運用することができるようになりました。

※非課税保有限度額：NISA口座全体で保有する商品の金額の上限のこと

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　引用：トウシル

♢まとめ

・NISAとは利益が非課税になる制度

・長期間の投資に適応したつみたてNISAと幅広い投資ができる一般NISAの２種類がある。

・新NISAは以前のNISAより非課税にできる金額が多くなり、非課税期間が延長になった。また、つみたてNISAと一般NISAの併用が可能になった。

以上、新NISAについての解説でした。まずは、少額からでも投資を始めてみてはいかがでしょうか？

現在、超低金利時代で預貯金だけにお金を預けていても一向に増えません。お金を増やすにはお金に働いてもらう、つまり「投資」をする必要があります。しかし、日本人は金融知識が低く投資にはネガティブなイメージを持っているので正しい知識をつけていって欲しいと思っています。日本にはNISAの他にiDeCoなどの一般の人が無理なく投資できる制度もあるのでみなさんの資産形成に役立つ情報をこれからも発信していきたいと思います。

看護師が知っておきたい給与明細の見方！！

こんにちは。FP看護師たにれそです。

寒い日が続いていますが賞与の時期ですね。みなさんは給与明細をきちんと確認していますか？

「色々、引かれてよく分からない」、「手取り額だけみた」という方が多いかもしれません。かくいう私も以前までは手取り額のみしか確認していませんでした。

今回は、給与明細の見方とよく分からない引かれているものについて話していきたいと思います。

では、以上3点について話していきます。

支給欄について

まず、基本給。これは毎月固定されたものです。次に資格手当、夜勤手当、通勤手当、住宅手当などの諸手当です。諸手当は働く病院・施設によって違います。私自身の転職経験上、大きい病院や施設の方が諸手当が充実している傾向があると感じています。あとは残業手当があります。

看護師の給与明細の特徴として夜勤手当や残業手当といった毎月変動する金額があるということです。自分が働いた分だけ夜勤手当や残業手当がきちんと支給されているか確認をしましょう。

また、転職の際は基本給だけでなく諸手当にちても確認した方がいいです。基本給が良いからと転職しても手当が少ない、給料が良いと聞いていたが残業手当の割合が多かったという事になります。実際、私がそうでしたのでみなさんには同じ失敗をしないでもらいたいです。

控除欄について

支給欄についてお分かりいただいたと思いますが給与明細にのっているのは支給額だけではありません。基本給や諸手当を合わせたものを総支給と言います。その総支給額から額控除を引いたものが手取り額になります。

では、この控除とは一体何でしょう？

控除は大きく分けて「税金」と「社会保険料」の２種類です。

税金

・所得税

・住民税

社会保険

・健康保険

・厚生年金保険

・雇用保険

・介護保険

以上が控除の内容となります。詳しい内容については以下で解説していきます。

税金・社会保険料について

税金

・所得税

個人が１年間（１月１日から１２月３１日）に得た収入からこれを得るためにかかった必要経費を差し引いた金額を所得といい、この所得に対してかかる税金のことです。所得税は毎月の給与から源泉徴収されます。

・住民税

住民税は１月１日現在の住所地などで前年の所得金額をもとに課税されます。新人看護師の場合は前年の給与所得が０円なので住民税が引かれないのですが２年目になると住民税が引かれるようになります。なので、「２年目になったのに給料の手取りが少ない」「退職して収入がないのに住民税を払わなければいけない」といったケースがあります。納付方法は自分で払う普通徴収と給料から天引きされる特別徴収があります。ちなみに「所得税」「住民税」は所得に応じて課税されるので所得が多い人ほど、税額も大きくなります。

社会保険料

社会保険料とは会社員やアルバイト・パートが加入する保険で病気やケガ、失業、老後、介護などの将来的なリスクに備えるためのお金です。

・健康保険

健康保険とは労災保険の対象とならない病気やケガ、死亡、出産について保険給付を受けるための制度です。簡単に言うと病院受診した際、健康保険証を提示すると３割負担で医療サービスを受けれるといったものです。保険料は標準報酬月額と標準賞与額に保険料率を掛けて計算しその金額を会社と会社員で半分ずつ負担します。

・厚生年金保険

厚生年金保険とは一定期間払い続ければ将来に受け取ることができるお金です。年金には公的保険である国民年金と厚生年金と任意加入である私的年金があります。経営者や個人事業主は国民年金、会社員は厚生年金加入となっています。ねんきん定期便などで報酬額が正しく記録されているか確認すると安心です。

・雇用保険

雇用保険とは労働者が失業した場合に必要な給付を行ったり、再就職を援助する制度です。失業給付が受け取れたり無職期間に教育訓練を受けれたりします。仕事を辞める人が「失業手当をもらってから再就職します」と言っているのを聞いたことがあると思いますが雇用保険の給付のことなんです。

・介護保険

介護保険とは将来、介護が必要と認定された場合に必要な給付がされる制度で介護保険を利用することで１～２割の自己負担で介護サービスを受けることができます。介護保険料は４０歳から負担開始となります。

以上が給与明細の見方と説明となります。今回は大まかな説明でしたが今後は健康保険や年金制度など詳しく解説する記事も投稿していきたいと思いますのでよろしくお願いします。

税金や社会保険料の支払額や年金の受取額を確認しながら社会保険制度を上手く利用していってほしいと思います。

自己紹介

初めまして。たにれそです。高校卒業後、看護専門学校に入学し看護専門学校卒業後は地元の病院へ就職(急性期病棟→透析センター)。その後、透析クリニック→介護老人保健施設→特別養護老人ホームと転職を繰り返し現在、病院で看護師として働きながら医療的ケア教員やFPとして活動しています。

転職経験が多い理由の1つとして私自身、腰椎椎間板ヘルニアで2度手術したことで移乗介助やおむつ交換、夜勤ができない時期がありました。それで、老人施設に転職したのですが夜勤がないことと病院と比べて諸手当が少ないことで収入が下がり、収入が下がったことで毎日が不安でネットで平均年収を調べたり昇給額を計算し自分の年収がどこまで上がるのか考えてばかりでした。そんな時に名著｢金持ち父さん貧乏父さん｣を読みお金について勉強し始めP2級の資格も取得しました。ライフプランニングや税金、資産運用など金融知識を得ることで自分はただ単に看護師として働いて収入を得ることにしか考えれていないことを実感。それと同時に将来への不安も解消することもできました。

お金は生きていくうえで必要です。そのため、まずお金について正しい知識を作ることが重要です。お金の知識があれば将来への不安も解消され自分のモチベーションが上がり自分らしく自由な人生を送ることができると思います。私は看護師ですが医療的ケア教員やFPとしての顔もあります。これからは看護師も多様な働き方が必要になってくると思います。そのためにも看護師がお金について学びお金に対する不安を解消し自分らしく自由な働き方ができるように看護師のキャリアやお金に関する情報を発信していきたいと思います。